「建築士」と「設計士」、この二つの言葉、似ているようで実は少し違うんです。でも、具体的に何が違うのか、パッと説明するのは難しいかもしれませんね。今回は、この「建築士 と 設計 士 の 違い」を分かりやすく、そして詳しく解説していきます。

建築士と設計士、その役割の違いとは?

まず、「建築士」と「設計士」という言葉には、厳密な法的な定義において違いがあります。一般的に「設計士」と呼ばれる人の中には、建築士の資格を持っている人もいれば、持っていない人もいます。しかし、建物を設計し、工事監理を行うためには、法律で定められた「建築士」の資格が必須となります。だから、 建物の安全や品質を守る上で、建築士の存在は非常に重要 なのです。

建築士には、一級建築士、二級建築士、木造建築士という3つの種類があります。それぞれ担当できる建物の規模や用途に違いがあります。

  • 一級建築士:どんな建物でも設計・監理できます。
  • 二級建築士:一定規模以下の建物(住宅や小規模な店舗など)の設計・監理ができます。
  • 木造建築士:木造の一定規模以下の建物の設計・監理ができます。

一方、「設計士」という言葉は、より広い意味で使われることがあります。建物のデザインや間取りを考える専門家を指す場合もあれば、特定の分野(例えばインテリアデザインなど)の設計を専門とする人を指す場合もあります。資格がなくても「設計士」と名乗れる場合もあるため、 建物の設計を依頼する際には、相手が建築士の資格を持っているか確認することが大切 です。

資格の有無がもたらす、仕事の範囲の違い

建築士という資格を持っていると、法律で定められた業務を行うことができます。具体的には、建物の設計図を作成するだけでなく、工事が設計図通りに進んでいるかを確認する「工事監理」という重要な役割も担います。この工事監理は、建物の安全性を確保するために不可欠な業務です。

例えば、以下のような表で、資格の有無による業務範囲の違いを見てみましょう。

業務内容 建築士の資格が必要 資格がなくてもできる場合がある
建物の基本設計・実施設計 △ (設計監理まで行う場合は必要)
確認申請(建築主事への提出) ×
工事監理 ×
インテリアデザイン △ (建物の構造に関わる場合は必要)

「設計士」という言葉で呼ばれる方の中には、建築士の資格を持たない方もいらっしゃいます。その場合、建物のデザインや間取りの提案はできても、最終的な建築確認申請や工事監理といった、法的に定められた建築士の業務は行えません。もし、新築やリフォームで、建物の設計を依頼する際は、 相手が建築士の資格を持っているかどうかを必ず確認 するようにしましょう。これが、安全で快適な家づくりへの第一歩となります。

「建築士」が担う、社会的な責任

建築士は、単に建物をデザインするだけでなく、人々の生命や財産を守るという、非常に大きな社会的な責任を負っています。建築基準法などの法律に基づいて、建物の構造安全性、防火安全性、衛生安全性などを満たす設計を行う必要があります。そのため、日々の勉強はもちろん、倫理観も非常に重要視されます。

「設計士」という言葉の多様な使われ方

「設計士」という言葉は、前述したように、建築士の資格を持つ人を指す場合もあれば、もっと広義で使われる場合もあります。例えば、インテリアコーディネーターや、住宅のプランニングを専門とするデザイナーなども、「設計士」と呼ばれることがあります。彼らは、住む人のライフスタイルや好みに合わせた、機能的で美しい空間を作り出すプロフェッショナルです。

依頼する側が知っておくべきこと

家づくりやリフォームで建築のプロに依頼する際、最も大切なのは、依頼したい内容と、相手の専門性や資格をきちんと理解することです。もし、建物の新築や大規模なリフォームを考えているのであれば、必ず建築士の資格を持った方に依頼しましょう。建物のデザインや内装の相談であれば、資格がなくても経験豊富な「設計士」の方も頼りになります。

建築士と設計士、それぞれの専門分野

建築士の中でも、一級、二級、木造と資格が分かれているように、得意とする分野も様々です。大規模な商業施設や公共建築物を設計する一級建築士、住宅や小規模な店舗を得意とする二級建築士など、プロジェクトの規模や内容によって適した建築士がいます。一方、インテリアデザイナーとしての「設計士」は、壁紙の色や素材、照明の配置など、空間の雰囲気や使い勝手に特化した提案をしてくれます。

まとめ:より良い家づくりのために

「建築士」と「設計士」の違い、少しはご理解いただけたでしょうか? どちらも建物をより良くするための大切な役割を担っていますが、資格の有無や、それに伴う業務範囲には明確な違いがあります。家づくりやリフォームの際には、ご自身の希望をしっかりと伝え、相手の専門性や資格を確認することで、より安心して、そして理想に近い住まいを実現することができるでしょう。

Related Articles: